売上の一部を被災地へ
防災グッズ専門店の近畿防災合同会社

なぜ防災グッズが必要?

南海トラフ地震が起こる確率は、
20年以内に60%~70%と言われています。

数十年から数百年という短期間で地震を繰り返すのが、海溝型地震。 例えば、宮城県沖で起こる地震の平均発生間隔は約37年で、約30年前に一度地震が発生しています。そのため、10年以内にM7.5前後の地震が発生する確率は60%程度、30年以内だと99%に達します。今後30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率を見ると、太平洋側の大部分が26%以上 。また南海トラフ地震は20年以内に60%から70%と言われています。
そもそも航空事故やひったくりに会う確率は0.02%といかに地震や水害の発生確率が高いかがわかります。

大災害時「公助」は約2%
「自助」「共助」の必要性

平成7年1月に発生した阪神・淡路大震災では、救出された人のうち、実に約98%が近隣住民などによる救出であったと言われています。また、住民による初期消火により火災の延焼をくい止めた例もあります。
大災害時、「公助」は約2%。日頃から家族や地域で災害時の対策をしておくことが必要になります。

大災害時における公助・共助・自助の割合

自助・共助に必要な防災グッズとは?

災害発生時や避難の際に、懐中電灯、軍手、ラジオ、電池、ライター、非常食など、様々な防災グッズが必要になります。近畿防災合同会社では、様々な防災グッズを集めた「防災セット」をおすすめしています。防災セットは、被災地への支援に駆けつけた体験を元に防災士が監修したセットです。

近畿防災合同会社とは?

社員自らが被災地のボランティア活動を積極的に参加しています。現地で聞いた本当に必要だったもの、あって助かったものをお客様へ提供できるように商品の取り扱いを考えています。またグッズの販売だけでなく協力団体と避難所運営シミュレーションを開催しています。実際に被災してからでは遅い!被災する前に疑似体験を通し自主防災意識を高めてもらう運動も展開しています。また売り上げの一部を被災地への義援金としての援助も行っています。

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